風潮とイデオロギーに押し流されて防げる癌を見過ごす反ワクチン運動の罪

海外の一流科学誌「ネイチャー」 HPVワクチンの安全性を検証してきた医師・ジャーナリストの村中璃子さんを表彰

「産経と道新のみ」とツイートした医師・村中璃子氏 子宮頸がんワクチンの安全性を積極発信のワケ(1/4ページ) - 産経ニュース

2017年英科学誌「ネイチャー」などが主催すら科学的理解を世間に広めることに貢献した人物に送られる「ジョン・マドックス賞」が医師でジャーナリストの村中璃子(りこ)氏に贈られた。
平成27年10月に雑誌「Wedge」で「あの激しいけいれんは本当に子宮頸がんワクチンの副反応なのか」という雑誌の記事が大きな反響を呼んだ。

wedge.ismedia.jp


子宮頸がんワクチンによる副作用で女性が激しく痙攣や痛みを起こす人が出たという報道を日本のマスコミがあおり、エビデンスがまったくないにもかかわらず、この反対運動は過激な反ケミカル運動やナチュラリストイデオロギーとも合わさってワクチンの排斥運動になる。
訴訟や検証研究のデータのねつ造問題もからみ、マスコミは不安だけを煽りそのあと口を閉ざした。

厚生労働省のワクチン副反応検討部会が悪かった、雰囲気に押されて「積極的な接種勧奨の差し控え」という決断をしてしまう。

多くの小児科医や精神科医による、この年齢で突然こういう事がおこるのはずいぶん以前から知られた事というまっとうな意見はかきけされ。

マスコミやイデオロギーを持った人たちにセンチメンタリズムを前面に押し出した運動へと転化されていく。
現在は検証結果から厚労省や日本小児科学会や日本産科婦人科学会など17の関連学術学会は2016年4月に、積極的な接種を推奨する見解を発表。
よほどの事がないと特定の国の政策に名指しで批判することをしないWHOまでが、2015年12月に「若い女性たちはワクチン接種によって予防しうるHPV関連のがんに対して無防備になっている。弱い科学的根拠に基づく政策決定は、安全かつ有効なワクチンを使用しないことにつながり、実害をもたらしうる」と日本を名指しで批判。
2017年7月に再度「HPVワクチンと様々な症状との因果関係を示す根拠は今のところない」「HPVワクチンは極めて安全」という見解を異例中に異例で公表した。

 

 

 

被害者や、それを支援する人たちは完全にもう引っ込みがつかなくなっていて、未だにワクチンの被害だと言っている。

お子さんに不幸な事が起こるのは残念だが、エビデンスもはっきりしていない。
ひどい痙攣などは今はワクチンとは無関係であろうと言われているが、副作用がある確立も残されているが慢性 疼痛とうつう や運動障害などの因果関係が不明なものも含めて10万接種あたりに2件の確立だそうだ。

それに対し日本では毎年約1万人が子宮頸がんにかかり、年間3000人が子宮頸がんで死亡しています。

接種によって回避することができた子宮頸がん患者数は1万3000~2万人、死亡者は3600~5600人と推計されています。
どう考えても子宮頸がになるリスクのほうが高いわけです。
なにもリスクがないものはなく、果物でアナフィラキシーショックで亡くなる人もいるのです。

数字を雰囲気で判断してはいけません。
HPVワクチンは韓国では公的ワクチンです。
防げる癌を防がないのは、先進国では絶対にさけるべきです。

このワクチンの排斥運動を行い人たちは、全てのワクチンを厚労省や薬品メーカーの癒着や金儲けだといいはじめます。
予防接種は効果がない。子どもの脳に害を与えるかもしれない。アレルギーになるかもしれない。

おたふく風邪や“はしか”などのワクチンも必要ないといいはじめます。
ワクチンを打っていないことで、高熱で障害が残ったり、不妊になったり、人間がこれまで長い間で積み重ねてせっかく得た知恵を雰囲気で台無しにしようとしてるのです。何の根拠もないのに。

www.nhk.or.jp

日本産婦人科学会も異例の声明をHPに掲載しています。

声明:日本産科婦人科学会

このように大きな団体は一方向性に即した意見を声明として発する事がどれだけ異例な事かわかります。

この反対者の声は日本で2ちゃんねるの一部の過激な意見をマスコミが良く世間ではこういう声が大きくなっています。というようなものです。

そちらのほうを取り上げるほうが攻撃されず、楽なのでしょう。

日本は先進国です。
母となる女性の多くが高等教育を受けています。文盲ではないはずです。
これらの記事を読んでよく考えて見てください。

きちんと読んで、その上で判断するなら自由にすればいい。
将来あなたの子供に軽蔑されないようにしてください。